金融商品によって理由や証拠の提出を求められます

金融機関からお金を借りる場合には、どんな目的で借りるのかによっては低金利で借りられる代わりに、本当にその目的で借りることを証明するために書類の提出が求められるケースは少なくありません。

住宅ローンや車のローン、教育ローンなどは代表的なものですが、低金利で借りることができる反面、少し多めに借りるということはできませんし、具体的にいくら必要なのかという点を証明するために売買契約書や支払いのための振込用紙などの提出が必要となるのです。

一方、金融商品の中には、どんな理由でも関係なく借りられるものもあります。キャッシングやカードローンなどが該当しますね。理由をはっきりと申告する必要がないため、彼女とのデート代を借りるとか、欲しいバッグを買いたいとか、給料前で生活費がピンチなど、どんな理由でもOKですし、聞かれることもありません。しかしその代わり、金利面では高めになってしまうというデメリットはあります。

もしも目的がはっきりしているなら低金利で借りるのがお得

金融機関からラインナップされている金融商品にはいろいろなものがあります。もしも借りる目的がはっきりしているのなら、そうした特定の目的で借りることができる金融商品を利用して、低金利で借りたほうが、完済までに支払う返済額の合計を少なく抑えることができますし、毎月の返済額も少なくできるでしょう。

金利が高くなると、毎月の返済額が多くなってしまうことに加えて、完済までに支払う利息合計分が増えるため、完済までの期間が長くなります。借りる時には、その点もよく考えたいですね。